現在、世界人口の半数を超える42億人がEメールを利用しており、この数は今後数年で47億人に増加すると予測されています。この結果、昨年は毎日3330億通を超えるEメールが送受信される状況が生まれ、この数は2026年末までに3920億通を超えると予想されています[1] 。
こうした驚異的な利用数にもかかわらず、通信サービス・プロバイダー（CSP）にとってEメールは、特に5Gや光ファイバー、その他の付加価値サービス（VAS）などの分野と比較すると、戦略的な可能性とは見なされず、むしろコストセンターと見なされることが多くなっています。これは、サービスを維持するために経常的なコストがかかり、歴史的な理由から収益がゼロであることが多いため、予算を正当化するのが難しいからです。このような状況にもかかわらず、CSPにとっては、Eメール・ユーザー・ベース全体で収益と利益を拡大する真の機会があると我々は信じています。
TMフォーラムのアナリストは、CSPがEメールから収益を上げる機会を調査し、一部のプロバイダーがすでにEメールサービスをアウトソーシングし、顧客に月額料金で課金していることを検証しました。
「VASに価値を：レガシー・サービスの価値を変える」と題されたこのオンライン資料は、このようなアプローチをとった場合の解約率が驚くほど低いことを強調しています。一般的に、このようなサービスを利用する層は年齢層が高く、少額の月額料金を支払うことを厭わず、メールアドレスを手放したがらないためです。その結果、CSPはコストセンターを新たな収益源に変えることができるのです。その他の利点としては、メールアカウントを他のコア有料サービスとリンクさせることで、それらのサービスの解約率に良い影響を与えることや、メール付加価値サービスの運営責任とコストをサードパーティにオフロードできることなどが挙げられます。
重要なことは、収益性を最大化し、リスクをできる限り軽減するために、構造的なアプローチをとり、変革プログラムを成功に導く実績のあるプラットフォーム、スキル、手法を持つパートナーと協力することです。そうすることで、エンドユーザーに魅力的な新しいメールソリューションを提供することができ、メールにお金を払うことの価値を再認識してもらえるため、導入が促進されます。
また、Open-Xchangeのようなパートナーとの提携は、より費用対効果の高い選択肢であり、商用メールサービスへの移行を完了するまでのプロジェクト完了時間を早めることができます。
モデルの導入に成功したCSPに注目し、VAS市場における課題と機会を分析し、CSPの財務への潜在的な影響を考察したTMフォーラムのオンライン資料（英語）「CSPs」をダウンロードするには、ここをクリックしてください。
執筆者：エロール・ヴァンダーホースト
テレコ・セールス・責任者
[1] Radicati Group、電子メール統計レポート、2022 ～ 2026 年 (2022 年 11 月)。 オンライン、https://www.radicati.com/?p=17936 で入手可能